応用生態工学会

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<学会の活動経過>

学会活動 関連する動き
2022年
(令和4年)
3学会(日本緑化工学会・日本景観生態学会・応用生態工学会)合同大会(ELR2022つくば)
(つくば国際会議場、開催方法:対面+WEBのハイブリット形式 会場参加者472名、オンライン参加者294名の計766名)(9月)
・口頭発表106件、ポスター発表176件
・自由集会14件
・企業展示10社
・公開シンポジウム公開シンポジウム『Nature positive を実現させるには-2030 年にむけて-』
・エクスカーション:筑波山コース(①筑波山の自然観察路を一周して、ブナ林を中心に見学②筑波山神社周辺の社林を見学)(鬼怒川・小貝川コースは台風14号の影響により中止)
第26回総会(つくば国際会議場)(9月)
2021年
(令和3年)
「2019年台風19号(令和元年東日本台風)災害を踏まえた応用生態工学会誌投稿規程の全面見直しを実施(2月)
災害調査団の活動 報告書」を作成(3月)
J-STAGEによる会誌掲載論文の早期公開を開始(4月)
第24回大会(札幌、オンライン開催、354名参加)(9月)
 ・口頭発表109件
 ・自由集会25件
 ・公開シンポジウム「自然の「恵み」と「災い」という矛盾の解決~気候変動下におけるグリーンインフラの役割~」
 ・国際シンポジウム「気候変動及び感染症研究の最前線」
第25回総会(学会HP、メール、FAX、郵送による開催)(9月)
 ・第9代会長に占部城太郎東北大学大学院教授を選出
 ・第5次中期計画(2021~2025年度)を策定
 ・辻本哲郎先生、江崎保男先生を名誉会員に推戴
2020年
(令和2年)
研究発表会表彰運営委員会を設置、事務局改善委員会を企画運営委員会に名称変更(2月)
第24回札幌大会延期決定(5月)
第24回総会を学会HP、メール、FAX、郵送により開催(9月)
2020年度Web研究発表会(ウェビナー開催、324名参加)(12月)
 ・口頭発表(53件)
新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言(4月)
令和2年7月豪雨
2019年
(平成31年・令和元年)
理事‐幹事担当制を廃止し、災害対応委員会、事務局改善委員会を設置(9月)
応用生態工学会テキストの第1巻「河道内氾濫原の保全と再生」を発刊(9月)
第23回大会(広島大学東広島キャンパス、365名参加)(9月)
 ・口頭発表42件、ポスター発表71件
 ・自由集会9件
 ・公開シンポジウム「ここまで進んだ生態系観測技術の最前線」
 ・エクスカーション:温井ダム・広島西部山系砂防施設・太田川放水路汽水域干潟
第23回総会(広島大学東広島キャンパス)(9月)
 ・第8代会長に甲村謙友国土技術研究センター理事長を選出
 ・谷田一三先生を名誉会員に推戴
台風19号災害調査団派遣決定(11月)
2019年からLEE誌オンラインジャーナル化
2019年台風19号(令和元年東日本台風)(10月)
2018年
(平成30年)
「平成29年九州北部豪雨調査団報告書」を作成(9月)
プライバシーポリシー制定(9月)
第22回大会(東京工業大学大岡山キャンパス、328名参加)(9月)
 ・口頭発表41件、ポスター発表71件
 ・自由集会11件、報告会1件
 ・公開シンポジウム「ダム湖や周辺環境の保全と再生に向けて―ダム再生ビジョンと環境保全―」
 ・エクスカーション:八ッ場ダム建設現場
2017年
(平成29年)
ホームページをhttps化(1月)
地域研究会・応用生態工学会岡山が発足(6月)
学会九州北部豪雨災害調査団が現地調査を実施(8月)
3学会(日本緑化工学会・日本景観生態学会・応用生態工学会)合同大会(ELR2017名古屋)(名古屋大学東山キャンパス、724名参加、うち応用生態工学会会員279名参加)(9月)
・口頭発表72題、ポスター発表234題(うち応用生態工学会会員の発表:口頭発表37題、ポスター発表89題)
・研究集会14件
・公開シンポジウム「自然の仕組みを暮らしに賢く活かす-グリーンインフラへの招待」
・国際シンポジウム「Landscape and Green Infrastructure, a key to sustainability」
 ・ICLEE第8回大会を同時開催(口頭発表8題、ポスター発表3題)
 ・エクスカーション:郡上八幡・多治見市周辺(砂防緑化施工地)
第21回総会(名古屋大学東山キャンパス)(9月)
・第7代会長に江崎保男兵庫県立大学大学院教授を選出
・第4次中期計画(2015~2018年度の4ヶ年)の中間評価を取りまとめ
平成29年7月九州北部豪雨(7月)
2016年
(平成28年)
学会会長特命鬼怒川災害調査団団長から国土交通省水管理・国土保全局長に「平成27年9月関東・東北豪雨を踏まえた鬼怒川での河川工事計画への提言」を提出(2月)
学会会長特命鬼怒川災害調査団主催による鬼怒川災害調査報告会を開催(会員48名参加)(4月)
会誌編集委員会の編集幹事会を初開催(6月)
学会会長特命鬼怒川災害調査団から学会会長に「平成27年9月関東・東北豪雨 鬼怒川災害調査報告書」提出(7月)
学会功労賞に関する規程を制定(7月)
第20回大会(20周年記念東京大会)(東京大学農学部、345名参加)(9月)
・口頭発表45題、ポスター発表75題
・自由集会10件
・公開シンポジウム「気候変動下における自然と地域社会のレジリエンス-応用生態工学の新たな展開-」
・初代事務局長の熊野可文氏に学会功労賞を贈呈
・永年の賛助会員に対して初めて感謝状を贈呈
・エクスカーション:利根大堰下流・渡良瀬遊水地・首都圏外郭放水路・江戸川
平成28年(2016年)熊本地震(4月)
2015年
(平成27年)
ホームページをリニューアル(1月)
第19回大会(郡山市・日本大学工学部、230名参加)(9月)
・第6代会長に辻本哲郎名古屋大学名誉教授を選出
・池淵周一先生、小倉紀雄先生、玉井信行先生、森下郁子先生を名誉会員に推戴
・第4次中期計画(2015~2018年度の4ヶ年)を策定
・口頭発表47題、ポスター発表75題
・自由集会8件
・公開シンポジウム「生態系を活用した減災/防災/復興」
・賛助会員展示を初めて実施
・エクスカーション:三春ダムコース、福島県松川浦・仙台湾南部海岸コース
国際シンポジウム「流域・沿岸におけるグリーンインフラの概念と方法論?応用生態工学の今後の展開を考える?」(東京工業大学くらまえホール、108名参加)(9月)
学会鬼怒川災害調査団が鬼怒川現地調査を実施(大規模災害に対する初の調査)(10月)
賛助会員向け連続セミナー、第1回未来の環境を語り、考える会の開催(12月)
平成27年9月関東・東北豪雨(鬼怒川堤防決壊)(9月)
持続可能な開発のための2030アジェンダ(2030アジェンダ、SDGs)採択(9月)
「気候変動の影響への適応計画」閣議決定(11月)
2014年
(平成26年)
国際シンポジウム「流域生態系における放射性物質動態と生物への移行~震災後の流域管理に向けて~」(東京農工大学府中キャンパス、約100名参加)(2月)
第18回大会(首都大学東京 南大沢キャンパス、264名参加)(9月)
・第3次中期計画(2010~2013年度の4ヶ年)の事後評価を取りまとめ
・山岸 哲先生、近藤 徹先生を名誉会員に推戴
・口頭発表45題、ポスター発表73題
・自由集会9件
・公開シンポジウム「地下を流れる水と応用生態工学の接点-健全な水循環の確保に向けて」
・第1回「河川砂防技術基準(調査編)をもとにした意見交換会」開催(国土交通省国土技術政策総合研究所・応用生態工学会・土木学会水工学委員会環境水理部会の三者による意見交換)
・エクスカーション:多摩川コース、小櫃川コース
水循環基本法公布(4月)
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第5次評価報告書統合報告書(10月)
持続可能な開発のための教育(ESD)に関するユネスコ世界会議(名古屋市、11月)
2013年
(平成25年)
理事-幹事担当制を導入(理事会・幹事会内での担当分野の明確化)(6月)
大会における優秀発表賞表彰規程を制定(6月)
第17回大会(大阪府立大学I-siteなんば、285名参加)(9月)
・第5代会長に谷田一三大阪府立大学名誉教授を選出
・口頭発表45題(日本語40題、英語5題/国際セッションとして実施)、ポスター発表70題
・自由集会9件
・公開シンポジウム「都市河川の自然再生と防災を考える」
・エクスカーション:淀川・大川
2012年
(平成24年)
テキスト刊行委員会を設置(2月)
会誌「応用生態工学」に報文種類として「レポート」を新設(5月)
会誌15巻2号から会誌査読料を廃止(6月)
会費の納入方法として預金口座振替を導入(6月)
事務局改善ワーキンググループを設置(7月)
3学会(日本緑化工学会・日本景観生態学会・応用生態工学会)合同大会(ELR2012東京)(東京農業大学世田谷キャンパス、470名参加)(9月)
・口頭発表66題、ポスター発表175題
・公開シンポジウム「災害と自然再生」
・研究集会7件
・エクスカーション:東京湾岸・九十九里・下総台地
第16回総会(東京農業大学世田谷キャンパス)(9月)
・第3次中期計画(2010~2013年度の4ヶ年)の中間報告を取りまとめ
・学会規約を改正し、委員会委員の任期を年度末に統一
地域研究会・応用生態工学会長野が発足(10月)
リオ+20開催(6月)
生物多様性国家戦略 2012-2020~豊かな自然共生社会の実現に向けたロードマップ~(9月)
2011年
(平成23年)
賛助会員の入会金廃止(2月)
ニュースレターの電子配信開始(5月)
国際シンポジウム「生物多様性を意識した河川環境管理~COP10後の日本と欧州での取り組み~」(東京工業大学くらまえホール、131名参加)(6月)
英文誌LEEにImpact Factorが初めて付与される(2010年は0.722)(6月)
文部科学省科学研究費助成事業(科研費)のキーワードとして「生態工学」採用(8月)
正会員の会費値上げ(年額5,000円から6,000円に)(8月)
第15回大会(金沢学院大学、石川県立音楽堂、260名参加)(9月)
・口頭発表43題(日本語30題、英語13題/国際セッションとして実施)、ポスター発表50題
・自由集会4件
・公開シンポジウム「『エコリージョンを考える』~生物多様性と地域の歴史と伝統に基づく流域管理~」
・エクスカーション:手取川コース、金沢の里山とまちなか用水コース
新会誌編集システム(Editorial Manager)の利用開始(9月)
第14回河川生態学術研究発表会(第14回から河川生態学術研究会との共催で開催)(11月)
平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震(3月)
2010年
(平成22年)
技術援助委員会を設置(3月)
会誌編集委員会の専門編集委員制度を廃止(3月)
国際ワークショップ「生物多様性保全に向けた応用生態工学からのアプローチ~COP10名古屋に向けて~」(名古屋国際会議場)(5月)
第14回大会(札幌市・北海道立道民活動センター)(9月)
・第3次中期計画(2010~2013年度の4ヶ年)を策定
・口頭発表36題、ポスター発表68題
・自由集会5件
・公開シンポジウム「流域スケールでの生態系サービスの最大化~景観要素・物質循環・ハビタットを総合的に考える~」
・エクスカーション:積丹川流域
The restoration of nature in Japan-a challenge to ecological engineering (廣瀬利雄編著、東海大学出版会) 発行(5月)
生物多様性条約第10回締結国会議(COP10)(名古屋市、10月)
2009年
(平成21年)
次期役員募集・推薦委員会規程を制定(5月)
地域研究会・応用生態工学会松山が発足(6月)
J-STAGEを利用した会誌編集を開始(7月)
第13回大会(さいたま市・埼玉会館、405名参加)(9月)
・第4代会長に近藤 徹(財)水資源協会理事長を選出
・廣瀬利雄先生を名誉会員に推戴
・口頭発表62題(日本語25題、英語37題/国際セッションとして実施)、ポスター発表51題
・自由集会を初めて開催(分科会1件、自由集会3件)
・公開シンポジウム「応用生態工学のフロンティア-新技術の開発と持続的な発展-」
・エクスカーション:荒川流域の山地環境コースなど3コース
パートナーシップ委員会を普及委員会に統合し、普及・連携委員会に改称、交流委員会を国際交流委員会に改称(9月)
地域研究会・応用生態工学会那覇が発足(9月)
第1回全国フィールドシンポジウム「持続性を目指す流域圏~砂河川"矢作川"での取り組み~」開催(11月)
2008年
(平成20年)
会誌論文を科学技術情報発信・流通総合システム(J-STAGE)に登載開始(7月)
3学会(日本緑化工学会・日本景観生態学会・応用生態工学会)合同大会(ELR2008福岡)(福岡大学、552名参加)(9月)
・口頭発表83題、ポスター発表169題
・研究集会4件、自由集会1件
・公開シンポジウム「自然再生の課題と展望」
・エクスカーション:アザメの瀬・石井樋など2コース
第12回総会(福岡大学)(9月)
地域研究会・応用生態工学会福井が発足(9月)
生物多様性基本法公布(6月)
2007年
(平成19年)
事務局移転(千代田区麹町4-7-5麹町ロイヤルビル405号室へ)(4月)
第11回大会(名古屋大学)(9月)
・口頭発表20題、ポスター発表63題
・公開シンポジウム「生命の水を人と生物はいかに分かちあうか?」
・伊勢湾流域圏ミニシンポジウム~自然共生に向けて~
・エクスカーション:矢作川(明治用水頭首工他)
海洋基本法公布(4月)
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第4次評価報告書統合報告書(11月)
第三次生物多様性国家戦略が閣議決定(11月)
「自然再生への挑戦-応用生態工学の視点から-」(廣瀬利雄監修、学報社)発行(12月)
2006年
(平成18年)
沿岸環境関連学会連絡協議会に参画(3月)
英文誌LEEの購読料に学生会員価格が設定される(4月)
ICLEE主催国際会議「東アジアにおける生態系の修復」(吹田市)(6月)
第10回大会(10周年記念東京大会)(東京大学農学部)(9月)
・口頭発表38題、ポスター発表43題
・10周年記念シンポジウム「応用生態工学会の10年とこれから-土木工学と生態学の壁はとりのぞかれたか?-」
2005年
(平成17年)
地域研究会・応用生態工学会金沢、広島、富山、新潟が発足(4月)
会誌「応用生態工学」に報文種類として「トピックス」を新設(5月)
英文誌Landscape and Ecological Engineering(LEE)創刊(5月)
第9回大会(東京・科学技術館、254名参加)(9月)
・第3代会長に山岸 哲(財)山階鳥類研究所所長を選出
・口頭発表31題、ポスター発表35題
・公開シンポジウム「比較応用生態工学 生態系・風土そして文化」
・ミニシンポジウム「応用生態工学研究の作法-生態学と土木工学の習慣を乗り越えて」
応用生態工学研究助成((財)ダム水源地環境整備センター)創設(3月)
NPO法人応用生態工学研究会設立(6月)
・学会と連携し、論文作成指導等の活動(セミナー等)を実施
2004年
(平成16年)
第1次5ヶ年計画(1999~2003年度の5ヶ年)の総括報告を取りまとめ(6月)
研究開発委員会を終了、情報サービス委員会を設置(6月)
第2次中期計画(2004~2007年度の4ヶ年)を策定(6月)
第8回大会(東京・科学技術館、225名参加)(10月)
・口頭発表35題、ポスター発表24題
・公開シンポジウム「河川の自然再生にむけたアダプティブマネジメント-極東における挑戦」
International Consortium of Landscape and Ecological Engineering(ICLEE)の協定書締結(10月)
・国内3学会(応用生態工学会、日本緑化工学会、日本景観生態学会)、韓国3学会、中国1学会、台湾1学会が参加
応用生態工学会若手の会が発足(12月)
外来生物法公布(6月)
2003年
(平成15年)
メーリングリスト<ece-ml@ecesj.com>開設(3月)
役員公選制度策定(6月)
韓日共同セミナー「人為的に改変された河川生態系における自然復元の可能性と限界」(徳島大学)(8月)
・日韓共同セミナーは2008年度まで開催
第7回大会(北九州市・九州国際大学、354名参加)(10月)
・第1次5ヶ年計画(1999~2003年度の5ヶ年)の成果を総括
・川那部浩哉先生、橘川次郎先生、小野勇一先生を名誉会員に推戴
・口頭発表36題、ポスター発表26題
・研究発表会での口頭発表賞を創設
・公開シンポジウム「川と川辺のリンケージ:健全な河川生態系を修復するために」
・ミニシンポジウム「有明海・八代海ミニシンポジウム-森・川・海の自然連鎖系を考える-」
・エクスカーション:遠賀川・紫川・山田緑地等
第3回世界水フォーラム(京都市、3月)
2002年
(平成14年)
「新・生物多様性国家戦略」への学会意見を環境省に提出(1月)
事務局移転(千代田区麹町4-5第7麹町ビル226号室から同25号室へ)(7月)
第19期日本学術会議会員の選出に係る学術研究団体に登録される(9月)
第6回大会(東京・科学技術館、261名参加)(10月)
・会の名称を「応用生態工学会」に変更
・口頭発表25題、ポスター発表11題
・研究発表会でのポスター発表賞(一般投票部門賞、選考委員会賞)を創設
・公開シンポジウム「生態学と工学の連携-総合流域管理に向けて-」
新・生物多様性国家戦略(3月)
自然再生推進法公布(12月)
2001年
(平成13年)
会誌「応用生態工学」が学術刊行物に指定(1月)
地域研究会・応用生態工学研究会札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、福岡を立ち上げ(研究実行委員会から改称)(1月)
会誌「応用生態工学」に報文種類として「事例研究」を新設
個人会員(正会員・名誉会員・学生会員)の会員数が1,000名を超える(5月)
第1次5ヶ年計画(1999~2003年度の5ヶ年)の中間総括を取りまとめ(6月)
交流委員会をパートナーシップ委員会に改組、将来構想委員会を設置(6月)
大会開催運営委員会を大会運営委員会に改称、大会ごとに大会実行委員会を設置する方式に変更(6月)
第5回大会(東京・科学技術館、298名参加)(9月)
・第2代会長に廣瀬利雄(財)国土技術研究センター副会長を選出
・口頭発表25題、ポスター発表13題
・公開シンポジウム「河川の自然復元の現状と課題」
2000年
(平成12年)
海外学会等派遣者の制度を創設(1月)
公開シンポジウムに初の河川整備基金((財)河川環境管理財団)の助成(6月)
初の海外学会等派遣(7月)
地域の研究実行委員会に初の銀行口座開設(札幌、大阪)(7月)
第4回大会(滋賀県立琵琶湖博物館、306名参加)(10月)
・森主一先生、大島康行先生を名誉会員に推戴
・口頭発表32題
・公開シンポジウム「健全な生態系とはなにか-評価と回復のために-」(初の海外研究者の招聘)
・琵琶湖ミニシンポジウム
・琵琶湖現地見学会:竹生島・姉川人工河川
1999年
(平成11年)
会誌の団体購読制度を開始(3月)
会の名称「応用生態工学研究会」、「応用生態工学会」を商標登録(5月)
第1次5ヶ年計画を策定(1999~2003年度の5ヶ年)(6月)
奨励研究制度の創設(1999年度3件採択、2003年度まで実施)
第3回大会(東京・科学技術館、191名参加)(6月)
・特別講演1題、口頭発表21題
・ミニシンポジウム「霞ヶ浦における水辺植生の衰退と復元」
・大会初の現地見学会(エクスカーション)を霞ヶ浦で実施
ホームページ開設(11月)
「増補 応用生態工学序説-生態学と土木工学の融合を目指して」(廣瀬利雄監修、信山社サイテック)発行(2月)
1998年
(平成10年)
会誌刊行規程、会誌投稿規程、会誌校閲規程、会誌編集委員会内規を制定(4月)
研究会と会誌の英文名称を決定(4月)
初の講習会・現地見学会等の活動として「生態学/保全生態学基礎講座」を開催(5月)
第2回大会(東京虎ノ門・発明会館、215名参加)(10月)
・応用生態工学研究会活動指針を決議
・普及委員会、交流委員会、研究開発委員会、技術検討委員会、大会開催運営委員会を設置
・特別講演1題、研究総合討論会「21世紀の水辺づくりとは」
・企画講演4題、口頭発表16題
会誌「応用生態工学」創刊号発行(11月)
1997年
(平成9年)
発起人代表(川那部浩哉先生、大島康行先生、橘川次郎先生)による関係者への発起人就任要請(6月)
応用生態工学研究会設立準備会を設置(7月)
応用生態工学研究会設立準備会事務局を設置(千代田区麹町4-5 第7麹町ビル226号室)(7月)
応用生態工学研究会発起人会を開催(発起人48名、東京国際フォーラム)(9月)
会員募集を開始(9月)
・研究会発足総会直前(10月10日時点)での入会申込数:正会員427名、学生会員5名、賛助会員37法人
応用生態工学研究会発足総会(東京・ダイヤモンドホテル、128名参加)(10月)
・応用生態工学研究会発足趣意書を採択
・応用生態工学研究会規約、規約細則を制定
・初代会長に川那部浩哉京都大学名誉教授を選出
第1回研究発表会(東京・ダイヤモンドホテル、173名参加)(10月)
 ・企画講演5題
会誌編集委員会を設置(11月)
ニュースレター№1を発行(12月)
河川法改正(環境を目的化、6月)
環境影響評価法公布(6月)
「応用生態工学序説-生態学と土木工学の融合を目指して」(廣瀬利雄監修、信山社出版)発行(7月)

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